トレンドグラフ
(株)ガイアックス
3775
(株)ガイアックス:ｗｅｂマーケティング支援と運用代行が柱。シェアリングエコノミーの投資事業や起業支援も
大末建設
1814
大末建設(株):マンションなど民間建築が主体。関西主力だが首都圏ウェート高まる。ミサワホームと業務提携
サイオス
3744
サイオス(株):オープンソースやクラウド製品を開発・販売。システム障害回避ソフトが柱。ＡＩ開発に意欲
インフォマート
2492
(株)インフォマート:クラウド活用し受発注、規格書、請求書システム運営、外食向け主力。配当は単体配当性向５０％
Ｄ．Ａ．コンソーシアムホールディングス
6534
Ｄ．Ａ．コンソーシアムホールディングス(株):ネット広告媒体仕入れ首位。親会社は博報堂ＤＹ。子会社アイレップと統合で持株会社に
兼松エレクトロニクス
8096
兼松エレクトロニクス(株):兼松傘下のＩＴベンダー。仮想化ビジネスを中心にＩＴインフラの構築、保守、運用を手掛ける
イトクロ
6049
(株)イトクロ:教育関連で国内首位の口コミポータルサイト。閲覧ユーザーの問い合わせ数に応じ塾等に課金
ＪＥＳＣＯホールディングス
1434
ＪＥＳＣＯホールディングス(株):独立系電気設備工事会社、設計・調達・施工管理（ＥＰＣ）一貫受注。広告など総合メディア併営
エボラブルアジア
6191
(株)エボラブルアジア:航空券予約サイト「エアトリップ」主力、海外でＩＴ受託開発も。１８年５月ＤｅＮＡトラベル買収
ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス
3657
ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス(株):傘下にデバッグ・検証のポールトゥウィン、ネット監視のピットクルー。欧米、中、印などに拠点
レック
7874
レック(株):収納、バス・トイレ用品などを製造販売。「激落ちくん」が有名。１００円均一向けが売上の５割
コスモエネルギーホールディングス
5021
コスモエネルギーホールディングス(株):石油元売り大手を傘下に置く持株会社。アブダビ政府系が筆頭株主で、上流の石油開発に強み
ＮＦＫホールディングス
6494
(株)ＮＦＫホールディングス:工業炉用燃焼機器が主軸。省エネ実現の蓄熱型交互燃焼装置に強み。同業オリンピア工業と提携
ネオス
3627
ネオス(株):ソリューションが主。携帯電話事業者向けからプロバイダ、一般法人向けに事業構造を転換中
ＡＳＩＡＮ ＳＴＡＲ
8946
(株)ＡＳＩＡＮ ＳＴＡＲ:横浜で不動産管理・仲介展開。マンション分譲は中止。筆頭株主に中国系迎え中国でも事業展開
ＪＡＬＣＯホールディングス
6625
ＪＡＬＣＯホールディングス(株):アミューズメント事業貸金業、不動産事業の２本柱経営。不動産事業に傾斜姿勢強め、積極戦略
ＧＭＯペパボ
3633
ＧＭＯペパボ(株):個人向けレンタルサーバーサービスが主、ネット店舗構築・販売支援を強化中。ＧＭＯの子会社
クラウドワークス
3900
(株)クラウドワークス:国内最大級のクラウドソーシング会社。ネット上の人材マッチング事業と大企業向け事業が柱
コンテック
6639
(株)コンテック:産業用パソコン大手。周辺機器や無線ＬＡＮ機器等展開。親会社ダイフク向けＥＭＳは縮小方針
アルヒ
7198
アルヒ(株):固定金利住宅ローン「フラット３５」販売首位、債権回収のほか、住宅検索など関連サービスも
東芝
6502
(株)東芝:総合電機大手。不正会計に続き米国原発事業での巨額損失で経営危機に。メモリ売却で再建図る
ラクス
3923
(株)ラクス:クラウドとＩＴ人材派遣の２本柱。「メールディーラー」が収益柱。「楽楽精算」を育成中
ＧＭＯペイメントゲートウェイ
3769
ＧＭＯペイメントゲートウェイ(株):消費者向けＥＣ（電子商取引）業者に決済処理サービス提供。ＧＭＯ子会社。「後払い」を強化
三菱総合研究所
3636
(株)三菱総合研究所:コンサルとＩＴシステムの２本柱。コンサルでは理系の研究者多数抱える。官公庁や金融に強み
イーレックス
9517
イーレックス(株):代理店通じた電力小売り主力。外資と提携し家庭向け参入。高知、大分にバイオマス発電所保有
フェイス
4295
(株)フェイス:柱は着信メロディから１４年連結の日本コロムビアの音楽・映像に。楽曲推薦ネットラジオ育成
東武住販
3297
(株)東武住販:山口、福岡県を地盤に中古住宅の再生販売事業を展開。販売価格１５００万円以下の物件が中心
旭有機材
4216
旭有機材(株):プラスチックバルブで独占的。工業用樹脂も展開強化。国内拠点再編、中国、アジア市場開拓本腰
カカクコム
2371
(株)カカクコム:価格比較サイト「価格．ｃｏｍ」運営、掲載店からの手数料が柱。グルメサイト「食べログ」も
メディアフラッグ
6067
(株)メディアフラッグ:電子看板を中心とした店頭販売促進施策が収益柱。覆面店舗調査やデータベース提供も併営
